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独学でプログラミングを覚える奮闘記

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地位はあるけど教養がない」人たちの末路「人も企業も進化するために「哲学」が必要だ」

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無教養なビジネスパーソンは「危険な存在」

世界中で最も「時給」の高い人々であるグローバル企業の経営幹部候補が集められ、風光明媚なスキーリゾートとして知られるアスペンの山麓で、プラトンアリストテレスマキャベリホッブズ、ロック、ルソー、マルクスといった哲学・社会学の古典をみっちりと学んでいます。

わが国の状況はどうでしょうか。たまさか、筆者は先日ある経済団体の集まりに問題提起者として参加し、財界を代表する経営者と「文化と企業」の関係について議論する機会を持ちました。しかし、ここでわかったのは、このテーマについて、まともに「自分の意見を述べる」ことができる経営者が、少なくともその場にはいなかった、ということでした。多くの経営者は「文化は儲からない」「祇園におカネを落としたいが時間がない」といった幼稚なコメントに終始し、まともに「企業経営が文化形成に与える影響」について議論することができませんでした。

一方で、このように無教養な「お金儲けの専門家」によって率いられている多くの日本企業から、子どもでさえ仰天させるようなコンプライアンス違反が続出しているわが国の状況を鑑みれば、このアスペン研究所設立の前提となったハッチンスの問題意識が極めて予見性に満ちたものであったことがわかります。

仮想通貨、人材の奪い合い 求められる新技術への意欲

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「若者の~離れ」

 

「グラフ化してみる」「さぐる」ジャーナブロガー 検証・解説者オーサー報告

いくつか補足を。

・単純な流行り廃りを「若者の~離れ」としている場合。流行らなければ対象に消費をしないのは当然。「若者のスマホ離れ」が語られないのがよい例。

・過去と比べ実収入に対する非消費支出(税金や社会保険料など。実収入=可処分所得+非消費支出)の割合は増加中。直接税はむしろ減っていますが、社会保険料は4倍以上に増えています(1953年時点で非消費支出は実収入の11.4%、うち直接税8.5%、社会保険料2.4%。2017年ではそれぞれ18.7%、8.1%、10.6%)(家計調査より)。

・消費税の問題。1989年に3%導入、1997年に5%、2014年に8%。可処分所得全体では無く消費に対してのみですが、昔と比べて確実に消費を圧迫しています。

・消費をするのは将来への成長の期待があればこそ。失望すれば消費を抑えるのは当然の話。年上の人は成長を語り誘導する責務があるのですが。

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他人の力を上手に利用できる人のことです。

自分に自信がある人ほど自分だけでなんとかうまくやろうとするものです。しかし、それでは無駄が多い。成功する人間とは、自分の知識や経験なんてちっぽけなものだと自覚し、他人の力を上手に利用できる人のことです。

日本企業は「礼儀正しく時間を奪う」

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